日米修好通商条約

開港地図＆ハリス

…と言わんばかりの結構強面（こわおもて）のハリス。

総領事ハリス訪日

1856年（安政三）8月21日に総領事という肩書を持つ外交官ハリス（Townsend Harris 1804～1878）が来日。翌年6月17日に日米和親条約改定版である日米協約（下田協約）が結ばれました。

1858年（安政五年六月一九日）にハリスと下田奉行井上清直・目付岩瀬忠震（ただなり）との間で日米修好通商条約が結ばれました。日米和親条約の下田（静岡県、伊豆半島の南東端下田湾）・箱館（函館）に加え、新たに神奈川（横浜市神奈川区）・長崎（長崎市）・新潟（新潟市）・兵庫（神戸市兵庫区）の開港、江戸・大坂の開市（商取引）、自由貿易、信教の自由などです。

また関税自主権がなく、領事裁判権（外国人が在住国の法による裁判を受ける権利）を与え、居留地を設けるなどの不平等条約でした。同年ほぼ同じ内容の条約をオランダ、ロシア、イギリス、フランスとも結ばれ、安政五か国条約とも言います。 これにより貿易が開始されましたが国内経済が混乱し、尊王攘夷が激化しました。

日米通商航海条約

日清戦争（1894-95／明治27-28）後、陸奥宗光外相時1894年（明治27）に日米修好通商条約を改正し治外法権を撤廃（1）。日露戦争（1904～05／明治37-38）勝利後に日本の国際的地位向上を背景にして、（1）の有効期限が切れる小村寿太郎外相時1911年に関税自主権が回復しました（2）。

（1）と（2）併せて日米通商航海条約と言います。しかし1939年、アメリカは日本の中国侵略に抗議して条約破棄を通告、翌年同条約は失効しました。

黒船来航史

1.大航海時代／2.ペリー来航前の黒船史／3.ペリーとは

4.ペリー来航／5.阿部正弘の決断／6.日米修好通商条約

瓦版

蒸気船[図]現代語訳／解読文

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